転職が当たり前の時代になりつつあるな・・
転職ネイティブの特徴をしっかり抑えておくべきでしょう。
こんにちは、そのみちです。
転職が当たり前の時代に人事が気をつけるべき面接NG3点
「就職活動の時点で『2～3年働いたら転職しよう』と考える学生が増えている」。この事実を知っていましたか？ 新型コロナウイルスの流行をきっかけに働き方が多様化する中、転職や副業を通じて複数の企業で経験を積み、キャリアアップを目指す若者が増えています。特に人手不足が続く状況では、企業は即戦力として活躍できる中途採用に力を入れざるを得ません。そのため、優秀な若手人材をめぐる採用競争が激化しているのが現状です。
採用を担う人事や経営者は、こうした「転職ネイティブ」の世代の特性をしっかり理解し、面接の在り方を見直す必要があります。今回は、転職ネイティブの特徴と、面接時に避けるべきNGポイントについて解説します。
転職ネイティブの特徴
転職ネイティブとは、転職が前提のキャリア形成を当たり前と捉える世代を指します。この世代には、以下のような特徴があります。
- Z世代（1990年代生まれ）が中心
- 転職を前提に就職活動をしている
- 1社に依存せず、終身雇用を求めない
近年、社会人になったばかりの新入社員がすぐに転職サイトに登録するケースが増えており、2022年4月には登録者数が過去最高を更新しました。この現実を考えると、企業側が「ずっとこの会社で働いてほしい」と願うのは、非常にハードルが高いといえます。
面接時に避けるべきNG3点
転職ネイティブ世代に対して、企業はどのような面接を行うべきなのでしょうか。以下は、絶対に避けるべきNGポイント3つです。
1. いきなり面接を開始する
着席後、いきなり面接の質問を始めるのは避けましょう。まずはアイスブレイクと面接官の自己紹介を行うことが重要です。面接官がどんな人で、どんな役割を持っているのか分からないまま質問を受けると、応募者に不安感を与えるだけでなく、企業に対する印象も悪くなります。この時点で応募者が「この会社は合わない」と感じてしまう可能性もあります。
2. 志望理由を直接的に聞く
「なぜこの会社を志望したのか」という質問は、これまでの面接では定番でした。しかし、転職ネイティブ世代にとって、この質問は上下関係を感じさせるものと捉えられる可能性があります。特に優秀な学生からは、「上から目線だ」と悪い印象を持たれることも。志望理由を聞きたい場合は、会話の流れの中で自然に聞き出す工夫が必要です。
3. 複数人の面接官で圧迫する
社長や役員、現場リーダー、人事担当者など、複数人の面接官が並ぶ形式は一般的ですが、応募者にとっては圧迫感を与えやすいものです。このような形式では本音を語りづらく、応募者の心理的安全性を損なうリスクがあります。心理的安全性が欠如した面接は、応募者に「この会社では自由に意見を言えなさそう」と感じさせ、採用機会を失う原因になりかねません。
面接時に意識すべきポイント
転職ネイティブ世代の応募者に好印象を持ってもらい、優秀な人材を採用するために、以下の点を意識しましょう。
1. 面接官も評価されていると意識する
面接は応募者を選ぶ場であると同時に、応募者から評価を受ける場でもあります。面接官は「採用する側」として偉ぶるのではなく、「企業と応募者がマッチングする場」という意識を持つことが重要です。
2. 競合他社との差別化を明確にする
多くの選択肢を持つ転職ネイティブ世代に対しては、自社の魅力をしっかりと伝える必要があります。会社の強みや競合他社と異なるポイントを具体的に説明し、応募者に「この会社だから働きたい」と思ってもらう努力が欠かせません。
3. 1対1で面接を行う
可能であれば、経営者や役員が応募者と1対1で面接を行う形式を取り入れましょう。トップ自らが採用に関わる姿勢を見せることで、応募者に「この会社は本気で人材を大切にしている」と伝えることができます。
SE目線の私見
氷河期世代の私が就活をしていた頃、SEという職業は今ほど一般的ではありませんでした。当時は終身雇用が当たり前の時代で、一生働く会社を慎重に選び、安定した生活を目指していました。しかし、現代は全く異なる時代となっています。転職を繰り返し、さまざまな経験を積みながら、自分のスキルやキャリアを磨くことを優先する若者が増えています。
転職ネイティブ世代は、年収が一時的に下がっても、自分の成長や経験値を重視し、将来を見据えた選択をします。このような時代において、企業がやるべきことは、自社が提供できる成長機会や環境を対等な立場でアピールすることです。応募者と一緒に未来を語り合い、彼らが働きたいと思える魅力的なビジョンを示すことが求められます。
待っているだけでは優秀な人材は手に入りません。時代に合わせた採用活動を行い、転職ネイティブ世代と向き合っていくことが、これからの採用戦略のカギとなるでしょう。
