メンタル疾患で休職する人が増えてきた。復職のための整備が必要だ。
復職プログラムを会社で考えてみましょう。
こんにちは、そのみちです。
メンタル疾患で休職中の社員へ復職プログラム5ステップ
「普段通りに仕事をしているように見えた部下が、突然メンタル疾患の診断を受けて休職に入る」――そんな経験をしたことがある管理職やリーダーも多いのではないでしょうか。ストレス社会の中でメンタル疾患を理由とした休職者は増加傾向にあります。
メンタル疾患を未然に防ぐには、心の強さを鍛える「レジリエンス」の重要性が叫ばれています。しかし、レジリエンスを高めてもなお、回復に時間がかかる場合も少なくありません。厚生労働省は『労働者の心の健康の保持増進のための指針（ガイドライン）』において、企業に対し「休業した社員の円滑な職場復帰と再発防止のための支援プログラム」の策定を求めています。
今回は、復職支援プログラムの具体的なステップと留意点について解説し、円滑な職場復帰をサポートする方法を考えてみましょう。
復職への5つのステップ
メンタル疾患による休職から復職に至るまでの流れを、以下の5つのステップに分けて説明します。
第1ステップ：休職開始と休職中のケア
社員がメンタル疾患の診断を受け、休職が始まります。この段階では、社員が安心して療養できるよう、周囲からの理解と適切なケアを提供することが重要です。
第2ステップ：主治医による復職可能の判断
休職期間中に、主治医が社員の回復状況を確認し、復職が可能かどうかの判断を行います。
第3ステップ：企業側での復職可否の判断と支援プラン作成
主治医の意見を踏まえ、企業側で復職の可否を最終的に判断します。この際、復職を円滑に進めるための「復職支援プラン」を作成します。
第4ステップ：最終的な復職の決定
復職支援プランに基づき、社員の体調や状況を確認しながら、復職のタイミングを決定します。
第5ステップ：復職後のフォローアップ
復職後も、定期的に社員の状況を確認し、必要に応じてフォローアップを行います。
リハビリ出勤の導入を検討
長期の休職後に、いきなりフルタイムで働くのは社員にとって大きな負担となる可能性があります。そのため、「リハビリ出勤」という段階的な復職方法を導入することが効果的です。
リハビリ出勤の具体例
- 模擬出勤：デイケアやリワークプログラムを活用し、勤務時間と同様の時間帯に軽作業を行う。
- 通勤訓練：職場近くまでの通勤経路を利用して移動し、一定時間を過ごして帰宅する。
- 試し出勤：職場に試験的に出勤し、短時間の業務を行う。
リハビリ出勤制度導入時の留意点
リハビリ出勤を制度化する際には、以下のポイントを押さえておく必要があります。
1. 賃金の取り扱い
- 復職前のリハビリ出勤：賃金を支払わず、交通費のみ支給するケースもあります。
- 復職後のリハビリ出勤：労働時間や作業内容に関わらず、労働の対価として賃金を支払う必要があります。
2. 労災適用の可否
復職前のリハビリ出勤は、義務ではないため労災適用外となります。一方、復職後の出勤には労災が適用される可能性があるため注意が必要です。
3. リハビリ出勤の期間
長期間のリハビリ出勤は避け、3カ月程度を目安とするのが適切です。
4. その他の留意点
- 企業には「安全配慮義務」が生じるため、曖昧な基準で復職を許可しない。
- 主治医や産業医との連携を密にし、復職の判断を慎重に行う。
- 傷病手当金や労災補償額、雇用保険の受給額についても確認する。
復職プログラムの重要性
復職プログラムが不十分な場合、以下のようなリスクが生じます。
- 治癒が不完全な状態で復職し、事故や再発が起こるリスク。
- パフォーマンスの低下による業務ミスが発生し、周囲の負担が増加。
これらを未然に防ぐためにも、復職支援プログラムをしっかり整備し、制度化することが企業にとって重要なリスク管理となります。
そのみちコメント
SEの現場では、プロジェクト進行中にメンタル疾患のメンバーが出ることも少なくありません。その原因が特定できない場合、関係者全員が「自分が原因だったのではないか」と考え、プロジェクト全体の士気が低下することがあります。こうした状況では、現場リーダーやマネージャーが対応に追われるため、企業全体でのサポート体制が整っていれば現場の負担が軽減されるでしょう。
また、メンタル疾患は本人だけでなく、プロジェクト全体に影響を及ぼします。復職プログラムを整備することは、社員一人ひとりが安心して働ける環境を作るだけでなく、企業全体の生産性向上にもつながります。
まとめ
ストレス社会において、社員が安心して働ける環境を整えることは、企業の責任であり、成長の礎です。復職支援プログラムを制度化することで、社員がスムーズに職場に復帰し、長期的な活躍を支えることができます。現場だけに負担をかけず、全社的な取り組みとして復職プログラムを検討してみてはいかがでしょうか。
以上、読みやすさと情報の整理を意識してリライトしました。企業内で活用するために適した内容となるよう努めました。
