採用計画も見直さないとニューノーマルに対応できないなぁ・・
ニューノーマル時代に対応すべく3つの側面から考えてみましょう。
こんにちは、よっしぃーです。
人事業務においても「ニューノーマル」は定着してきたでしょうか。ここ数年のコロナ禍によって、「ニューノーマル」という言葉が多く使われています。企業を取り巻く環境の変化により、経営戦略／事業戦略と大転換が求められてきたのではないでしょうか。経営戦略の中でも欠かすことのできない「採用」についても、大きな転換をしっかりと考えていかなければいけません。
今期の採用目標人数は10名などと会社でほしい人数や目標は具体的に決まっていますが、採用したい人物像などを明確にせずに面接任せで活動している企業も多いのではないでしょうか。「ニューノーマル」な採用を行っていく上で、３つの側面からも検討してみましょう。
定性的な側面
大手企業であれば、もともと応募人数も多く、採用コストも充実しているため、ある程度の自由度がありますが、中小企業は応募者がそこまで多くはないため、一人ひとり、時間をかけて真剣に検討する必要があるでしょう。 つまり、採用したい人材の要件を明確にして整理する必要があります。
人材要件の見るべきポイントは２つあります。
どんな会社にも必ず譲れない理念や社風があります。歴史が長い会社ほど、強固に守り抜かれていることも多いです。企業側は応募者にしっかりとそういったことを伝えることが大切です。そして、応募者側が共感できるかどうかが重要なカギとなります。
企業側は、これから自社が求める人物像を構成する志向や価値観、特性（能力・経験・専門性・属性など）を細かく定義することが重要です。企業が目指す目標も日々変化していくため、変化するたびに求める人物像の定義を修正していくことも大切です。
定量的な側面
採用人数の設定には、経営層から去年より増やすか、減らす程度の決定で行っている企業も多いのではないでしょうか。また、毎年の採用目標人数もしっかりと計画して決める必要があります。
採用人数選定のポイントは２つあります。
トップダウンと言っても社長の一声で人数が決まるわけではありません。損益分岐点、売上高などの経営指標となる数字から適正な人件費をしっかりと算出し、経営層が決定する必要があります。
実際に人手が足りない、こんな能力の人が必要だとか、実際の現場では人手が必要だと感じることがあります。求める人物像が明確に存在します。そんな現場から必要とされる人物像や必要人数をしっかりと整理することが重要です。
トップダウンで決まったことが、実際の現場では全く希望に沿わない結果になっている企業も多いです。トップダウンとボトムアップの両方のアプローチから決定することが大切です。
戦術的な側面
採用の施策を戦略的に考えること必要があります。
採用施策の設計に必要なポイントは４つあります。
年々、学生の動きは速くなっていると言われています。採用を担当する人事も学生の動きをしっかりと把握し、毎年計画も見直す必要があります。また、理系と文系でも就活の時期が異なります。最近では理系学生はかなり早い時期に活動を開始し、内定を決めて、卒論や卒研に専念する動きもあるようです。毎年ターゲットとする学校や学生に絞ってスケジュールを立てることが重要です。
コロナ禍でオンラインでの採用活動も増え、学生の立場からは第一段階で多くの企業をオンラインで知ることができるようになりました。そのため、オンラインの環境の中で、会社の魅力を示すコンセプト（明確なビジョンやミッション）をしっかり伝えることができるかどうかが重要です。
採用活動をお手伝いしてくれる会社もかなり多く、企業側からのスカウトを支援するサービスも増えてきました。どんなサービスを活用するにせよ、大切なのはコンセプトと重なることがありますが、分かりやすく伝わる求人票がベースとなります。他社との差別化も重要です。
採用プロセスにもＰＤＣＡサイクルが重要です。コロナ禍によりオンラインが増えたり、売り手市場で転職が当たり前の時代となったりと、採用プロセスも常に見直しが必要です。面接も応募者を見極める重要な要素ですが、面接官の対応力も同様に重要となります。
SE目線の私見
SEとして現場で働いていた時は『できる人』がほしいと感じていました。そんな抽象的な要望ばかりを掲げていて、具体的な必要な人物像まで落とし込むようなことはしていませんでした。技術部門からボトムアップで採用計画に反映させるようなこともありませんでした。そのため、配属が決まってから新人に合わせた教育やフォローを現場で行うといった育成方法となります。こうした現場の悩みを解消するためにも、採用計画をニューノーマル時代に適応させる必要があります。経営者や技術部門、営業部門といった各部門が人事に関心を持つことが、企業の生き残りにとってもっとも重要なことかもしれません。すべての事業は人が支え、人によって成り立っています。今一度、考え直してみてはいかがでしょうか。人財育成を。
