多くの企業が実施リファレンスチェックの4つの疑問

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中途で採用したが全く仕事ができない。事前に防げなかったのだろうか・・

よっしぃー
よっしぃー

リファレンスチェックで事前に確認しておくと良いでしょう。

こんにちは、よっしぃーです。

新卒採用では社会人経験がないため、その学生がどのような学生生活を送ってきたか、どのようなアルバイト経験があるかなどの人物像を重視して採用する企業も多いのではないでしょうか。しかし、中途採用の場合は社会人としての経験を積んできているため、短時間の選考で採用を決めるのはなかなか困難ではないでしょうか。履歴書やスキルシートなどを見て、ある程度の情報は入手できるかもしれませんが、実際に入社後に会社でうまくコミュニケーションができるのか、記載されたスキル通りの仕事ができるのかどうかを見極めるのは難しいでしょう。転職希望者のリアルな姿を確認するために、現在はリファレンスチェックを導入する企業が増えているようです。

リファレンスチェックの定義

リファレンスチェックとは英語で言うと経歴照会、身元照会などの意味です。 中途採用の過程で、書類や面接を通じて求職者から申告された能力や性格などが実際に合っているかを、前職の上司や同僚にヒアリングして確認することです。

リファレンスチェック導入が増えた背景

最近になって、なぜ、リファレンスチェックの導入が増えてきたか。大きくは3つの背景が浮かんできます。

  • 新型コロナウイルス禍でオンライン面接が増えたことで人となりの見極めが困難になった
  • 体力勝負でなく、専門性を求める職種が増えてきて面接だけでの採用判断が困難になった
  • 職場で隠すことが多かった転職活動がオープンになった

そんな背景から、入社してすぐに離職してしまうことも多い昨今ですが、入社前に人物像をしっかり確認しておきたい。そんな風に思う企業が増えてきているのでしょう。
離職率が増加傾向の対策のひとつで、良い職場を生むチームワークについてのヒントは以下をご参照ください。

新卒採用も中途採用も多くのコストをかけて活動しています。入社してすぐに離職することがないように慎重になるのは当然です。

リファレンスチェックにおける疑問

リファレンスチェックは選考中のどの段階で行うのか

1次選考から最終面接前のタイミングが多いです。最終面接後から内定を出す前に行う企業もあります。

リファレンスチェックを依頼する人数はどのくらいか

同僚や上司と平均で2名ほど、可能であれば3名くらいに依頼することもあります。

どのような形式で質問するのか

電話で質問だった形式から最近はウェブアンケート形式が多いです。アンケートであれば比較的、回答がしやすいでしょう。

アンケートの質問数はどのくらいか

選択式、記述式とで20問前後の質問数です。回答時間に30分~60分程度となります。

リファレンスチェックの日本で普及の可能性

外資系企業ではリファレンスチェックが当たり前に行われていると言われていますが、日本ではまだ普及に時間がかかりそうです。その理由として、このリファレンスチェックの捉え方が業種や業界によって標準化が難しく、結果のばらつきが見られる点や、自身のプライバシーに関する身元調査であるバックグラウンドチェックと勘違いされるケースが多いことが挙げられます。このような理由から、単にわたしの働きぶりを評価するものという認識がまだ深まっていないため、普及には明確なフレームワークの構築と説明が必要です。

SE目線の私見

SEの仕事は、面接で現場で活かせるかどうかのスキルを確認することは困難です。また、中途で入社し、担当するポジションによって求められるスキルも異なります。

これまでは、どのようなポジションでどのような開発を経験してきたかを主に確認してきました。その過程でコミュニケーション力なども重要視されます。

しかし、転職活動はネガティブな要因(現在の給与や人間関係など)から引き起こされる場合もあれば、ポジティブな要因(望むことがその企業で実現できるなど)から引き起こされる場合もあります。企業としても、この点は重要です。

リファレンスチェックの方がより現実的な情報を得ることができるでしょう。転職が一般的な時代になりつつある現代においても、転職活動中の個人と企業の双方が、互いに無駄な労力や時間を費やさないように、採用のミスマッチを防ぐことは大きなメリットと言えるのではないでしょうか。

こうしたメリットが正しく社会に認識されれば、リファレンスチェックに抵抗感を持つ人々が減少し、その考え方が広まる可能性があります。

人生100年時代と言われる現代では、一つの企業で働く機会が減少しています。転職の目的は入社することだけでなく、入社後にどのように活躍するかです。自分自身が真に入りたい企業と受け入れてもらえる企業がマッチングできれば、日本の働き方にも活力が生まれ、社会もより発展していく可能性があるのではないでしょうか。

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