これからの人材育成キーワード「自律型で持続的」ポイント2点

組織開発
マネージャー・リーダー
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何度も同じこと言っているのになぜ分かってくれないのだろうか。

そのみち
そのみち

人材育成のポイントをつかんでいないからでしょう。

こんにちは、そのみちです。

これからの人材育成キーワード「自律型で持続的」ポイント2点

経営者や人事担当者の皆さん。社員がなかなか育たない、そんな悩みを抱えていませんか?

新人育成はもちろん、マネージャーやリーダー、中堅層の成長が見えないといった課題を抱える企業は少なくありません。何も言わずとも勝手に成長していく社員がいる一方で、それはほんの一握りであり、ほとんどの人材には明確な指導と環境が必要です。

また、管理職を目指す意欲的な社員が減少傾向にある今、企業は育成において新たなアプローチが求められています。優秀な社員に業務が集中し、不満を抱えて退職するケースも増加中。成果主義の「ジョブ型雇用」が注目されていますが、その前に、企業として取り組むべきことがあります。それが「自律型で持続的な成長」を促す人材育成です。


育成キーワード:「自律型で持続的」

これからの人材育成で重要となるのが、「自律型で持続的」な成長を実現すること。自律型の人材とは、指示を待たずに自ら考え、動ける人。そして、持続的に成長し続ける人材です。こうした人材には以下の3つの特徴があります。

1. 自分に対して物足りなさを感じている

自分のスキルや能力に満足せず、さらに成長したいというハングリー精神を持っています。学び続けることを厭わず、自己成長を楽しむ姿勢が強みです。

2. 興味・関心の幅が広い

好奇心旺盛で、自分の視野や経験を広げようと積極的です。「自分に見えていない世界がある」という意識を持ち、新しい知識やスキルを吸収し続けます。

3. 組織への健全な批判精神

現状に満足せず、「このままでは衰退する」という意識を持ち、改善に向けた意見を発信することができます。批判ではなく建設的な提案を行い、組織の成長に貢献しようとする姿勢が特徴です。

これらの特徴を持つ人材を育てることが、企業の未来を切り開く鍵となるでしょう。


育成のポイントは「希望」と「新鮮」

社員が「自律型で持続的」に成長するためには、「希望」と「新鮮さ」の2つの要素が欠かせません。

希望:社員に「やりたい」と思わせる

社員が成長するためには、仕事に対する希望を抱かせることが重要です。具体的には以下の施策が効果的です。

  • 仕事の価値や面白さを発見させる
    自分の仕事がどのように社会やチームに貢献しているのかを知ることで、やりがいを感じられるようになります。
  • 周囲からの期待を伝える
    「あなたの存在が必要だ」というメッセージを伝えることで、自分の役割を認識し、責任感を育みます。
  • 理想の職場や仕事の未来像を描かせる
    職場環境や仕事に対する理想を明確にし、目指すべきゴールを設定することで、前向きな意欲を引き出します。

新鮮:社員を「飽きさせない」工夫

飽きることなく成長を続けるためには、「新鮮さ」を感じられる環境が必要です。以下のアプローチが有効です。

  • 仕事の本質に向き合わせる
    仕事の重要性や難しさに向き合うことで、表面的な業務だけでは見えない深い意味を発見できます。
  • 新しい視点や考え方を学ばせる
    従来のやり方に固執せず、常に新しい方法論や知識に触れることで、変化を楽しむ力を養います。
  • スキルアップの機会を提供する
    新たな知識や技術を学ぶ場を提供することで、成長意欲を持続させます。

そのみちコメント

SE(システムエンジニア)として働いていた頃、仕事はチーム単位で進めるのが当たり前でした。そのため、個々が自律的に動くことよりも、チーム全体として目標を達成することが優先されていました。

しかし、自律的な人材とは、決して「一人ですべてをこなす人」ではありません。むしろ、「自分ゴト」として課題を捉え、行動できる力を持った人のことを指します。特に、会社が転換期や危機に直面した際に、主体的に動ける社員は貴重です。

働きがいは、誰かに与えられるものではなく、自ら見出すものです。たとえ労働環境が厳しくても、意義を見つけて働く人は満足感を得られます。一方で、いくら環境が整っていても、不満ばかりを抱える人もいます。この違いを生むのが「自律型」であるかどうかです。


まとめ

「自律型で持続的」な成長を促すためには、社員に「希望」を持たせ、「新鮮さ」を感じさせる環境を整えることが重要です。社員一人ひとりが主体的に成長し続けることで、企業全体が活気に満ち、成長を続ける組織へと進化するでしょう。

今こそ、育成の方針を見直し、「自律型で持続的」な人材を育てる仕組みづくりに取り組んでみませんか?

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